散歩道<3375>　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　社説・G7の役割(1)・金融秩序立て直す要に　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　(1)〜(2)続く　　　　　

　主要国7ヶ国財務相・中央銀行総裁会議（G7）が北極圏にほど近いカナダのイカルウィットで開かれた。儀式化を反省しG7の意義を原点から考えようとの狙いもあって、厳寒の港町が会場に選ばれたのだという。
　大恐慌以来の危機を境に激変した世界の経済・金融情勢。昨年9月の米ピッツバーグG20サミットでは「G20が世界経済を討議する最重要会議」と位置づけた。G7の影は薄れ、今回は共同声明を12年ぶりに出さないことが決っていた。
　そんなG7の「自分探し」の旅を、世界的な株安連鎖が揺さぶった。発端はポルトガルの国債入札の不調。ギリシャなど財政危機に直面する国々を抱える欧州連合（EU）全体の信認が揺らぎ、ユーロも売られた。
　ニューヨーク市場の平均株価が１万�jを割り、東京市場でも株安が進んだ。バブルを懸念する中国当局による金融引き締め観測、先にオバマ政権が発表した金融規制強化の影響への懸念などが、連鎖に拍車をかけた。ここには今後の世界経済を左右する問題が幾つも絡みあっている。
　だが、G7閉会に際しての議長総括に明確なメッセージはなかった。世界経済のか衣服を支える契機刺激策の続行、財政の持続性への配慮など、これまでの姿勢の確認が目立った。G7そのものは非公式な性格を強めながら続けていくことになった。

'10.2.9.　朝日新聞

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