「食料とエネルギーの境界線がなくなり、石油価格が穀物価格を左右するようになった。８億人の車所有者と２０億人の貧困層が同じ食料をめぐって争う構造だ。このまま食料価格が上れば政治不安がおき、世界の経済発展にも影響が出るだろう。
バイオ燃料を使うべきでないなら、代わりにどうすればいいのですか。
穀物を原料とするものは、あまり使わないほうがいい。日本の穀物輸入量は世界一だ。さらにバイオ燃料をつかえば、穀物価格の上昇に拍車をかける。日本はハイブリット車や太陽光発電の開発のリーダー役なのだから、効した自然エネルギーの導入に力を入れるべきだ。
温暖化は来月の主要国首脳会議（G8サミット）の主要テーマですが、足並みがそろいません。
「(温室効果ガス排出削減の数値目標を求める）欧州の説得に米国が応じるかどうか分からない。ただ、温暖化に対する米国民の関心は非常に高まっている。米国では400以上の市や州が京都議定書に準じた目標を自ら立て、該当の白熱灯をLED（発光ダイオード）にしたり、公用車をハイブリット車に買い替えたりしている。こうした『草の根活動』が政府を突き上げる力になる。来年の大統領選では、温暖化に関心のない候補は選ばれないだろう。
07.6.朝日新聞・レスター・ブラウンさん
関連記事：散歩道<58>アメリカの交通事情、<617>地球温暖化・異常気象・ハリケーン、<919>日本の農業、<920>食料と異常気象、<1649>地球温暖化将来予想'20、'50、'80、<検>環境
'07.5.10.朝日新聞によると、ジュース、マヨネーズ値上げ、今後食肉やビールも値上がりする可能性があるという、日本の農水省では規格外小麦や非食用米、環境省は草や木、廃材などを使う計画で、「食料高騰の原因にはならない」としている。
